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オリンパス社長、今後の映像事業についてどっちつかずな発言を繰り返す

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日刊工業新聞のニュースイッチ日本経済新聞が、オリンパスの今後の映像事業に関する(触れる)記事を掲載しています。

大赤字のカメラ事業、オリンパスが撤退か存続かを決める判断基準(ニュースイッチ)

  • オリンパスの企業価値を最大にする上で今日、映像事業は必要だ。しかし来年も必要かを今言うことはできない」とオリンパス社長の竹内康雄は警告する。「最終的な判断軸はそれが長期的な企業価値になるかどうかだ」

  • 映像事業の2019年3月期売上高は486億円で全体の6%。営業赤字は182億円(18年3月期は12億円の赤字)まで拡大しており、事業継続に厳しい視線が注がれる。それでも事業を続ける理由を「医療事業との関係だ」と映像事業担当役員の杉本繁実は語る。杉本は「高精細な映像を生む技術と大量生産のノウハウという二つの軸で他事業に貢献できる」と説く

  • とはいえ事業単体の黒字化が重要課題であることに変わりはない。収益改善のカギを握るのは交換レンズだ。「レンズに必要なボディーを買ってもらえるビジネスが理想だ」と杉本は語る

  • カメラ市場におけるオリンパスの強みは小さなセンサーサイズを生かしたシステムの小型・軽量化。三脚を使用せずに手持ちで撮影できる超望遠レンズは他社と差別化できる得意領域だ。交換レンズのラインアップで付加価値をつけやすく、商品のライフサイクルが長いことも利点とみる

オリンパス、「利益率2倍」に必要な大手術(日本経済新聞)

  • 「物言う株主」からの取締役受け入れや業績回復が評価され、2019年に株価が2倍強となったオリンパス。2020年の株価を占う上で焦点になるのは、内視鏡の新製品と、手術器具など「治療機器事業」の採算アップだ。23年3月期に連結売上高営業利益率20%と、20年3月期見通し(11%)から2倍近く伸ばす方針をこのほど表明している

  • 竹内社長は「事業拡大だけで目標を達成するのは難しく、コスト削減は避けて通れない」と話す

  • 赤字が続くカメラ事業から撤退して、医療機器に集中することで採算を改善する道も考えられるが、可能性は低そうだ。竹内社長によると「企業として『この事業は絶対やめない』という選択肢はないが、現時点では光学技術のドライバーとして重要な事業だ」としている

以下は、オリンパスの今後の映像事業をめぐるこれまでの噂や社長の発言のザックリとしたまとめ。

・Personal Viewが、8ヶ月以内にオリンパスが映像事業から撤退するという噂を多く聞いているとの記事を掲載。

・ブルームバーグが、オリンパス社長が、これまで売却はしないとの姿勢だったカメラ事業についても現在は見直しに入っていると話したとの記事を掲載。

・43Rumorsが、ブルームバーグの記事には根拠がないと完全否定。

・ニュースイッチが、オリンパス社長が、オリンパスの企業価値を最大にする上で今日、映像事業は必要だ。しかし来年も必要かを今言うことはできないと話したとの記事を掲載。

・日本経済新聞が、オリンパス社長が、企業として『この事業は絶対やめない』という選択肢はないが、現時点では光学技術のドライバーとして重要な事業だと話したとの記事を掲載。

今回のニュースイッチと日本経済新聞の記事をみる限り、社長は名言を避け、どっちつかずな発言をしている印象。

オリンパスユーザーからしたら、ビシッとハッキリと述べてもらいたいところですが、株主などを考えるとそうもいかないのかもしれませんね。この分だとオリンパスの今後の映像事業に関する話題は来年も続きそうです。

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Source:ニュースイッチ, 日本経済新聞

Dylan